近年、頻発する豪雨災害により、太陽光発電所が浸水被害を受ける事例が増加しています。ニュース映像で泥水に浸かったソーラーパネルを目にするたび、地域住民や土地所有者から寄せられるのが「有害物質が溶け出して、土壌や地下水が汚染されるのではないか」という不安の声です。再生可能エネルギー業界に身を置く私たちは、この懸念に対して感情論ではなく、科学的根拠と実験データに基づいた正確な回答を持っていなければなりません。

本記事では、今更聞けない水没ソーラーの環境リスクについて、鉛やカドミウムの溶出可能性を中心に、実務的な対応策までを徹底解説します。

　太陽光パネルの構造と有害物質の含有実態

　まず、議論の前提として太陽光パネル（モジュール）の中にどのような化学物質が含まれているのか、その構造を正しく理解する必要があります。漠然とした「有害物質」という言葉を具体化することが、冷静なリスク評価の第一歩です。

結晶シリコン系パネルにおける鉛の使用箇所

　現在、国内で普及している太陽光パネルの9割以上を占めるのが「結晶シリコン系」です。このタイプにおいて、シリコンセル自体には有害物質は含まれていません。問題となるのは、セル同士を電気的に接続する配線（インターコネクタ）や、端子ボックス内部の接合に使われる「はんだ」です。従来のはんだには鉛（Pb）が含まれており、これが環境リスクの主要因として指摘されます。一枚のパネルに含まれる鉛の量はメーカーや製造年代によりますが、数グラムから十数グラム程度とされています。

化合物系パネル（CIS/CdTe）とカドミウムのリスク

　一方で、シェアは低いものの「化合物系」と呼ばれるパネルも存在します。特に海外製品の一部にあるCdTe（カドミウムテルル）型は、その名の通りカドミウム化合物を使用しています。日本国内で流通している主な化合物系はCIS/CIGS型（銅・インジウム・セレン等）であり、こちらはカドミウムを主成分とはしていませんが、バッファ層に微量のカドミウムを含む製品も過去には存在しました。カドミウムは鉛よりも毒性が強く、イタイイタイ病の原因物質としても知られているため、住民のアレルギー反応（心理的な拒絶）は非常に強いものがあります。

　水没・破損時に有害物質は本当に溶け出すのか

　「有害物質が含まれていること」と「それが環境中に漏れ出すこと」はイコールではありません。パネルは過酷な屋外環境に耐えうるよう設計されており、その堅牢な封止構造が物質の流出を防ぐバリアとなっています。

ガラスと封止材（EVA）による多重防護機能

　太陽光パネルの基本構造は、表面の強化ガラス、充填材としてのEVA（エチレン酢酸ビニル共重合体）樹脂、そして裏面を守るバックシートで構成されています。セルや配線はEVA樹脂によって完全に密閉（ラミネート）されており、水分子の侵入や化学物質の移動を物理的に遮断しています。したがって、パネルが単に水に浸かっただけであれば、内部のはんだから鉛が即座に溶け出すことは考えにくい構造になっています。これは、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）やJPEA（太陽光発電協会）による実証実験でも裏付けられています。

JPEAおよび環境省による溶出試験の結果と評価

　JPEAなどが実施した溶出試験では、以下の事実が明らかになっています。
1. **無傷のパネル**：水没させても、鉛などの有害物質は検出限界以下、あるいは環境基準値を大幅に下回る微量しか検出されない。
2. **ガラスが割れたパネル**：表面ガラスにヒビが入った状態でも、EVA樹脂がセルや配線に密着していれば、溶出量は環境基準値を満たすケースが多い。
3. **粉砕されたパネル**：パネルを細かく粉砕して酸性雨を模した溶液に浸すと、断面積が増えるため鉛の溶出が確認されることがある。
つまり、災害でパネルが水没したり、飛来物でガラスが割れたりした程度では、直ちに深刻な土壌汚染を引き起こす可能性は「極めて低い」というのが科学的な結論です。

　真のリスクは「感電」と「長期間の放置」にあり

　化学物質の溶出リスクは限定的であることが分かりましたが、水没ソーラーにはもっと直接的で生命に関わる危険が存在します。それが「感電」です。また、長期間放置された場合の経年劣化によるリスクも見逃せません。

水没しても発電し続けるパネルの感電事故リスク

　太陽光パネルは、光が当たっている限り発電を続けます。たとえ水没していても、あるいはガラスが割れていても、太陽が出れば電圧が発生します。浸水したパワーコンディショナや接続箱周辺、あるいは切断されたケーブルが水に触れていると、その水域全体が帯電している可能性があります。救助活動や復旧作業を行う人が、不用意に水に近づいたり設備に触れたりすると、感電事故を引き起こす恐れがあります。化学物質の漏洩よりも、この感電リスクの方が、災害直後の現場では圧倒的に緊急性が高い問題です。

酸性雨や紫外線によるバックシート劣化と長期漏洩

　短期的には溶出リスクが低いとしても、破損したパネルを野ざらしのまま数ヶ月、数年と放置すれば話は別です。表面ガラスが割れてEVAが露出すると、紫外線や酸性雨の影響で樹脂が加水分解を起こし、劣化が進みます。また、バックシートが破れれば裏面からの浸水も始まります。このように経年劣化が進行した状態では、封止機能が失われ、内部の金属成分が徐々に環境中へ滲み出すリスクは否定できません。したがって、「直ちに危険はない」を「永久に放置してよい」と解釈するのは誤りであり、速やかな撤去が求められます。

　災害廃棄物としての適正処理と法的手続き

　水没により使用不能となった太陽光パネルは「廃棄物」となります。しかし、所有権の問題や処理費用の負担など、実務的なハードルは低くありません。ここでは、災害廃棄物として処理する際の法的なポイントを整理します。

一般廃棄物か産業廃棄物かの区分けと排出事業者責任

　事業用（10kW以上）の太陽光発電設備から出た廃棄物は「産業廃棄物」として扱われます。たとえ災害ゴミであっても、原則として排出事業者（発電事業者）が自らの責任と費用で処理しなければなりません。自治体の災害ゴミ置き場に無断で持ち込むことは不法投棄とみなされる可能性があります。一方、住宅用太陽光パネルの場合は「一般廃棄物」として扱われることが多く、自治体の指示に従って処理することになります。この区分けを誤ると、後に法的責任を問われることになるため注意が必要です。

含有物質情報の提供と最終処分場への伝達義務

　2023年以降、廃棄物処理法の改正やガイドラインの強化により、太陽光パネルを廃棄する際には、含有物質の情報（鉛、カドミウム、ヒ素などの有無）を処理業者（収集運搬業者・処分業者）に提供することが努力義務化されています。これはWDS（廃棄物データシート）などの書面で行うのが一般的です。特に水没パネルは、泥が付着していたり濡れていたりするため、受入を拒否する処分場も少なくありません。事前に有害物質のリスクが低いこと（あるいは含有していること）を正確に伝え、安全に処理できる体制を整えている業者を選定することが不可欠です。

　近隣住民への説明責任とトラブル回避のコミュニケーション

　再エネ事業者にとって、災害後の対応は地域との信頼関係を維持するための正念場です。住民の不安を解消し、二次被害を防ぐためのコミュニケーション術を提案します。

「有害物質なし」と断言せず科学的根拠を示す姿勢

　住民から「あのパネルから毒が出ているのではないか」と問われた際、「絶対に大丈夫です」「有害物質は出ていません」と即答するのはリスクが高い対応です。まずは「現在、パネルの構造上、直ちに漏れ出すリスクは低いとされていますが、念のため近付かないでください」と安全サイドに立った回答をしつつ、JPEAのガイドラインやメーカーの成分表といった客観的な資料を提示するのが誠実な態度です。必要であれば、第三者機関による土壌分析や水質検査を実施し、数値を公開することで安心感を醸成することも有効な手段となります。

立入禁止措置と迅速な撤去スケジュールの提示

　物理的な対策として、被災した発電所周辺には直ちにロープを張り、「感電注意」「立入禁止」の看板を設置してください。これは事故防止だけでなく、「事業者が管理を放棄していない」ことをアピールする意味でも重要です。その上で、いつまでに撤去を行うかという具体的なスケジュールを自治体や区長へ報告します。災害時は処理業者の手配が難航しがちですが、「調整中」であっても現状を報告し続けることが、不信感の芽を摘むことにつながります。

　まとめ：正しく恐れ、正しく処理することが業界の責務

　水没ソーラーの環境リスクについて検証してきましたが、結論として「破損しただけで即座に重篤な汚染を引き起こす可能性は低い」ものの、「感電リスクは極めて高く、長期放置による環境負荷は否定できない」というのが実態です。再生エネルギー業界の人間として、「今更聞けない」では済まされない基礎知識です。

災害はいつ起こるか分かりません。万が一、自社の発電所が浸水被害に遭った場合、あるいは顧客から相談を受けた場合に、感情的な不安に流されることなく、科学的知見に基づいた冷静な判断と迅速な行動が取れるよう準備をしておくことが重要です。まずはハザードマップの再確認と、災害時の緊急連絡網、そして産業廃棄物処理業者との事前連携を見直すことから始めてください。それが、地域社会と共に歩む持続可能な再エネ事業の在り方です。