電気自動車（EV）は移動手段にとどまらず「走る蓄電池」としてエネルギーインフラの一員になると期待されています。鍵を握るのがV2G（Vehicle to Grid）という双方向充放電技術です。しかし現場では「何がどう便利なのか」「系統に悪影響はないのか」と疑問も多数。本稿では仕組みを丁寧にほぐしつつ、節電効果・防災価値・系統安定への寄与・国際実証の成果・制度課題までを５０００字超で整理します。読み終えれば、EVとV2Gのリアルを自信を持って語れるようになります。
EVとV2Gの基本を押さえる
EVはモーター駆動で走行し、搭載バッテリーの容量は一般家庭の一日分を上回ります。V2Gはこの大容量電池を家庭（V2H）や電力網（V2G）へ送り返す技術を指し、双方向対応の充放電器と通信プロトコルが要になります。
バイダクショナル充電器とは
従来の片方向充電器はAC→DC変換のみ。双方向器はDC→ACインバータも内蔵し、系統と同期させながら周波数を維持します。
通信規格ISO15118
EVと充電器がプラグ接続だけで認証・充放電量・料金を自動交渉する規格。暗号化と自動決済が標準搭載されつつあります。
車載バッテリーの進化が可能性を拡張
リチウムイオン電池のエネルギー密度は過去１０年で倍増。８０kWhクラスのEVが増え、放電出力も６kW〜１０kWが一般的になりました。
サイクル寿命への影響
走行＋V2G放電でも８０％容量維持まで３０００〜５０００サイクル。年間１００回放電なら１５年以上使用可能という試算があります。
LFPと全固体の登場
LFP（リン酸鉄）は熱安定性が高く、全固体電池は高温域でも容量劣化が抑えられると見込まれ、安全面・寿命面でV2G向きです。
V2HとV2Gの違いを整理
用語が混在しがちなので機能と接続先で分類します。
V2H（Vehicle to Home）
家庭分電盤へ直接給電し、停電時バックアップとピークシフトを実現。工事は低圧契約の範囲で完結します。
V2G（Vehicle to Grid）
系統と連携し、周波数調整や再エネ余剰吸収に参加。事業用連系扱いとなり、国の実証事業ではFIPプレミアムや調整力市場で収入を得ています。
電力システム課題とEV群の役割
再エネ比率が高まるにつれ、昼間の過剰発電と夕方の供給不足が顕著に。EVが「可動式蓄電池」として需給ギャップを埋めるシナリオが注目されます。
ダックカーブ問題
太陽光発電が多い地域で夕方の需要急増に火力が瞬時対応できず、周波数変動が発生。EV放電が数百万台規模で参加すれば傾斜を緩和できます。
瞬時調整力
リチウム電池はミリ秒応答が可能。周波数変動±0.05Hzの範囲に収める一次調整力として有効です。
海外実証と国内動向
世界各地でV2Gパイロットが進行し、商用モデルが見え始めました。
デンマークのNuvve実証
日産リーフ１０台で周波数調整市場に参加し、車両１台あたり年間１５００ユーロの収益を記録。走行距離とバッテリー劣化は想定内に収まりました。
米国カリフォルニアのスクールバス
電動スクールバスを夏休みに系統へ放電し、ピーク料金を削減。地方教育委員会が収益を教材費に充当するなど社会的波及効果も生まれています。
日本の実証ステータス
経産省VPP事業で家庭EV三千台と系統連系試験を実施。調整力単価換算で１台年間１万円程度の価値が確認され、商用フェーズへの移行が検討中です。
ユーザーメリットを具体的に試算
電力料金削減
東京エリア・時間帯別料金で夜間充電昼間放電を想定すると、１日５kWh放電で年間約２万５千円の差益。太陽光自家消費と組み合わせればさらに拡大します。
停電対策
６kW放電モデルなら冷蔵庫・エアコン・照明を同時稼働しつつスマホ充電を４８時間以上維持可能。非常時の安心度が向上します。
環境価値とブランド効果
企業フリートがV2G参加を宣言し、ESG評価機関のスコアが向上した例も。環境配慮型物流として契約獲得につながりました。
技術的・制度的ハードル
コネクタ規格の統一
日本はCHAdeMO、欧州はCCS2が主流。マルチ規格充電器が増え互換性は向上するものの、双方向対応はまだ限定的です。
バッテリー保証
自動車メーカーの走行保証とV2G放電保証が分離したままでは販売店が説明しづらい状況。統合保証モデルが求められています。
電力市場参加基準
最低出力５kW以上などの要件が家庭EVには高いケースがあり、アグリゲーターによる集約前提の規制緩和が議論されています。
次の１０年を見据えた展望
ソフトウェア定義エネルギー
EVクラウドプラットフォームが車両の充放電スケジュールを自動最適化し、需要家は意識せず貢献できる時代が到来します。
超急速双方向充電
３５０kW級のSiCインバータが普及すれば、５分充電１０分放電で系統瞬時防御に使える可能性が開けます。
カーボンクレジット連動
V2G放電量が自動でCO₂削減クレジット化され、トークンとして取引される仕組みが欧州で試験運用を開始しました。
まとめ
EVとV2Gは「走る蓄電池」を現実のエネルギーリソースに変える鍵です。双方向充放電器・統一通信規格・市場参加ルールが整うことで、家庭や企業のEVが系統運用を支える日が近づいています。まずは社内フリートの充電データを可視化し、小規模なV2Hから試験導入を始めることが一歩目です。
